太陽光発電を後付けする場合の注意点は？新築時に設置するメリットも解説

住宅の新築にあわせて、太陽光発電の設置工事をしたほうがいいのか迷う人も多いでしょう。太陽光発電を設置すれば電気代の節約や売電収入など経済的なメリットもありますが、設置には多額の費用がかかります。予算の都合で、住宅の建設後に後付けを検討する人も多いのではないでしょうか。今回は、太陽光発電を新築時につけるメリットや後付けする場合の注意点などを解説します。また、蓄電池を設置すべきかどうかも解説するので、参考にしてください。

太陽光発電を設置する際に検討すべきこと

太陽光発電を設置する際には、費用帯効果があるのかをしっかり検討することが大切です。また、既存の住宅に設置するには、設置基準を満たしているのか確認する必要があります。

太陽光発電の費用対効果

太陽光発電の購入費用に対し、電気代の節約や売電収入による効果はどのくらいあるのか検証しましょう。住宅用太陽光発電の設置費用は、1キロワットあたり平均で28万8,000円（2021年時点）です。一般家庭に設置する太陽光発電は3～5キロワットが主流となっています。設置スペースや予算によっても変わってきますが、3キロワットなら84万円、5キロワットなら140万円くらいの費用が必要です。

さらに、太陽光発電を設置したあともメンテナンス費用がかかります。メンテナンス費用としては、1キロワットあたり年間3,690円程度かかると想定されています。3キロワットなら約1万1,000円、5キロワットなら約1万8,000円が目安です。

また、太陽光発電の発電量は、エネルギーの変換効率やソーラーパネルの枚数、日射角度、日射量などの条件によって変化します。日射角度や日照時間、モジュール温度など、効率よく発電できる条件はそろっているかどうか事前に確認することが大切です。

太陽光発電の設置基準

太陽光発電には、一定の発電量や安全性を確保するため、製品ごとに設置基準が定められています。そのため、設置を検討する際には、建物の築年数、積雪、設置の高さ、基準風速とモジュール設置範囲などの設置条件を満たしているか確認が必要です。例えば、屋根に設置する場合、耐久性や防水性は確保できるのか、設置後に予想される荷重に耐えられる建物なのか、事前に検証が行われます。

また、建物の築年数でいえば、1982年以降に建築された建物であることが一つの基準です。1982年以降の建物であれば改正後の耐震基準をもとに建築されているため、ソーラーパネルを設置しても十分な強度があると考えられます。さらに、積雪や設置の高さなどに関する条件も設置基準に盛り込まれているため、設置を検討する際には施工会社やメーカーによく確認しましょう。

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太陽光発電は新築時につけるべきか、後付けがいいのか

住宅の新築を予定している場合、太陽光発電は新築する際に同時につけるべきなのか、後付けのほうがいいのか迷う人も多いでしょう。そこで、ここでは新築時の設置と後付け、それぞれのメリットを解説します。

新築時に太陽光発電を設置するメリット

住宅を新築する際に太陽光発電を設置する最大のメリットは、太陽光発電の設置を前提として家づくりができることです。既存の住宅に設置する場合、設置基準を満たないと設置できませんが、新築住宅なら設計する段階から太陽光発電の設置基準に合った向き、形状を検討できます。

また、新築ならソーラーパネルと屋根の一体型を選ぶことも可能です。ソーラーパネルが屋根材の一部になっているため、屋根に穴をあける必要がありません。パワーコンディショナーやそのほかの電気設備もあらかじめ設置場所を決めておけるため、設置後の見た目もキレイです。

太陽光発電を後付けするメリット

太陽光発電を後付けする場合は急いで設置する必要がないため、業者や製品選びに時間をかけられることがメリットです。太陽光発電の設置により得られるメリットをしっかり検討したうえで、設置を決められます。また、屋根のリフォームと同時に行えば、ある程度自由な設計が可能です。後付けなら、固定資産税評価額の対象にならないこともメリットといえます。

太陽光発電を後付けする場合の注意点

新築時に太陽光発電を設置すれば、太陽光発電の設置費用も住宅ローンに組み込めますが、後付けの場合は組み込めません。もしローンを利用して太陽光発電を設置するなら、ソーラーローンの利用を検討することになります。ソーラーローンは基本的に住宅ローンよりも金利が高いため、その分多く利息を払わなければなりません。

また、そもそも住宅が太陽光発電の設置を想定していないため、屋根に負担かかかる場合があります。屋根の向きや傾斜によっては、最適な設置環境にならないこともあるでしょう。まずは、太陽光発電の設置に適した環境なのか見極めるために、専門業者へ相談することが重要です。

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太陽光発電をつけるなら蓄電池も設置すべき？

太陽光発電をつける際に迷うのが、蓄電池も設置すべきかどうかでしょう。家庭用蓄電池の相場は容量にもよりますが、工事費込みで80～200万円ほどかかるといわれています。太陽光発電とあわせると大きな出費になるため、慎重に検討する必要があります。ここでは、太陽光発電と蓄電池を両方設置したほうがいいのかどうか解説します。

蓄電池をつけるメリット

蓄電池があれば、日中太陽光発電で発電した電力をためて夜間に使用できるため、より電気代節約効果が高くなります。FIT期間中は余剰電力を固定価格で売電できますが、FIT期間が終了すると買取単価が安くなるのが一般的です。蓄電池の購入費にもよりますが、電気料金が買取単価を上回る場合は自家消費したほうがお得になる可能性もあります。

また、蓄電池は災害時の電力確保にも役立つでしょう。太陽光発電が発電できるのは太陽が出ている日中だけです。しかし、蓄電池を設置すれば余剰電力をためておき、夜間にも使えます。

蓄電池を後付けするなら

蓄電池を後付けするなら、パワーコンディショナーを買い替えるタイミングがベストです。蓄電池を設置すると、蓄電用のパワーコンディショナーも必要になります。そのため、発電用と蓄電用の2台設置しなければなりません。

しかし、発電用と蓄電用を組み合わせたハイブリッド型のパワーコンディショナーも登場しています。ハイブリッド型のパワーコンディショナーなら、1台で済むため2台分の設置スペースを確保する必要がありません。そのため、蓄電池を後付けする場合は、発電用のパワーコンディショナーを交換するタイミングがよいでしょう。

蓄電池の設置には補助金が出る場合もある

蓄電池を設置するには、高額な初期費用がかかります。費用の面で迷っている場合は、国や自治体の補助金制度を活用して設置する方法もあります。

例えば、東京都では2022年度の補助金額が最大80万円まで拡大されました。蓄電池容量1キロワットアワーあたり10万円の補助金が支給されます。6.5キロワットアワーの蓄電池を設置すれば最大65万円の補助金を受け取れます。ただし、補助金の申請には細かい条件があったり、予算がなくなり次第終了となったりすることもあるため、自治体のホームページなどで詳しい情報を確認しましょう。

太陽光発電の後付け工事にかかる費用・期間は？

太陽光発電を後付けするなら、費用はいくらくらいかかるのでしょうか。また、どのくらいの期間かかるのかも気になるところでしょう。ここでは、費用と期間について解説します。

工事費用

2021年に設置された住宅用太陽光発電（10キロワット以上）のシステム費用は、工事費用を合わせて1キロワットあたり平均28万8,000円/となっています。これは新築案件も合わせた全体の平均なので、既築案件のみの平均では1キロワットあたり30万2,000円とやや高い傾向です。住宅用太陽光発電は3～5キロワットが多いため、90～150万円くらいが目安になります。

工事期間

太陽光発電の設置工事は、足場の設置、ソーラーパネルの設置、電気工事、足場の撤去で、平均4日程度かかります。ただし、パネルの枚数が多い場合や悪天候の場合など、工事期間が長引くこともあります。

太陽光発電を後付けするなら設置基準の確認を

太陽光発電をつけるなら、後付けよりも新築時のほうが設置しやすいでしょう。太陽光発電を後付けする場合は、住宅が設置基準を満たしているかどうかを確認する必要があります。また、電気代節約の効果を高めるなら、蓄電池の設置もおすすめです。太陽光発電と蓄電池を組み合わせれば、日中だけでなく夜間の電力も自家発電でまかなえます。太陽光発電の設置後に蓄電池の購入を検討するなら、パワーコンディショナーの買い替え時がよいでしょう。